税理士になるための大学院の情報が満載！多数の先輩の体験記を掲載。また、大学教員による入試対策、面接対策、大学院での学び方や修士論文の書き方の解説など。

2,420円

税理士になるための大学院進学ガイド…

税理士試験財務諸表論の論点ごとの知識を定着させることを目的としたトレーニング問題集です。出題傾向に合わせて必要な規定のみを厳選して収録しています。 ≪本書の特長≫ 1.厳選された設問 出題傾向に合わせて必要な規定のみを厳選して収録しています。 2.重要度を明示 重要度の高い順にA(非常に重要度の高い論点)、B(比較的重要度の高い論点)、C(比較的重要度の低い論点)としており、重要度に応じた、メリハリをつけた学習が可能となっています。 3.本試験の出題傾向と分析を掲載 本試験の出題傾向と分析を掲載しているので学習を進めるにあたり参考としていただけます。 (本書掲載の「出題の傾向と分析」は、「2025年度版 財務諸表論 過去問題集」に掲載されていたものとなります。) *本書は、最新の会計基準等の改正等に対応しています。(令和7年7月まで公表された会計準拠等に準拠) ★答案用紙付きで、解答用紙ダウンロードサービスにも対応しています。 【改訂内容】 ＊試験傾向等に合わせた問題の差し替え ＊試験傾向に合わせた内容（解説等）の一部修正 ＊前付掲載の出題分析等を改訂

2,970円

2026年度版　5　財務諸表論　個別計算問題集…

3,520円

相続税法総合計算問題集基礎編（2026年）…

株式買取・売却、合併、分割、事業譲渡、現物出資・分配、株式交換等、清算など、95のケーススタディで詳解した決定版。実務で悩む個別論点も71のQ＆Aで理解できる。

9,130円

ケーススタディでわかる　グループ通算制度のM＆A税務・組…

相続税・贈与税計算で必要な土地評価で押さえておくべき公的見解（財産評価基本通達、タックスアンサー、各国税局の研修資料等）を詳解。土地評価に関わる税理士必携の書。

9,900円

土地評価大全

新たな体系により税務会計の全体像を描き出している基本テキスト。主に初学者を対象に基礎的な概念や考え方、税務処理を解説しているが、研究の手がかりになるコラムも充実。

3,410円

現代税務会計論〈第8版〉…

グループ通算制度を導入するまでには、何を検討し、どのように進めていくべきか？　漫画を使い導入プロセスの全体像をイメージできるようにした経営者や担当者向けの入門書。

2,860円

中小・中堅企業でも成功する　グループ通算制度導入プロジェ…

【本書の紹介】 非上場株式の評価に関しては、まずは法人税等の申告書をベースに作業を進めることになりますので、相続税の資料収集とは異なり、ある程度のベースがあります。相続税の申告の場合には、被相続人はすでに亡くなっていますのでその財産を本人に確認することはできませんが、非上場株式の場合、会社の経理担当者がいれば資料収集はスムーズに進みます。 また、会社所有の資産負債を法人税法上の評価額から相続税評価額に再評価するという手続きとなりますので、相続税の資料収集と重なる部分も多数あります。そのため、ある程度のコツをつかめばそこまで難しくはありません。また、一度その会社の評価を行ってしまえば、その後は評価額の更新をしていくだけになりますので、時間をかけずに評価することができます。 しかし、はじめて評価を行う場合には、どのような資料を集収すればよいか、資料のどの部分を確認すればよいか判断が難しく一苦労です。 本書においては、非上場株式の資料収集の入門書として、原則的な評価方法からその評価にあたって必要な資料の収集、特に、評価に重要な影響を及ぼす不動産の資料収集や分析を中心に解説しています。 さらに、第2版においては第5章を追加し、実際に資料を収集して株価評価ができるようになった後に行う基本的な株価分析についても解説しています。 【著者プロフィール】 木村英幸 税理士法人レディング　代表社員。 税理士　行政書士。 1981 年茨城県生まれ。明治学院大学経済学部経済学科卒業後、複数の税理士事務所、税理士法人おおたかでの勤務を経て、2017年に個人事務所を開業。 2021年に税理士法人レディングと経営統合して同法人の代表社員就任。相続・事業承継対策、相続税申告、組織再編、税理士からの相談対応など資産税コンサルティング業務を行っている。また、事業承継に関連したセミナー講師を多数行っている。 【目次】 第1章　非上場株式の評価の必要性 　1　非上場株式の特色 　2　非上場株式の評価の必要性 　3　顧問税理士としての立場 　4　株式の評価方法 　5　株価算定における準備資料 第2章　株主・会社規模の判定と評価方法の選択に必要な資料 　1　同族株主の判定 　2　会社規模の判定 　3　特定の評価会社の判定 第3章　原則的評価方式において必要な資料 　1　類似業種比準価額方式 　2　純資産価額方式 第4章　特例的評価方式において必要な資料 第5章　株価引下げの分析と税務上の株価 　1　会社規模区分による引下げ 　2　利益対策による引下げ 　3　比準要素数1の会社の回避方法 　4　純資産価額について 　5　所得税法・法人税法上の評価 　6　税務上の株価の考え方のまとめ

2,640円

はじめて株式評価を行う税理士のための　非上場株式の評価に…

別表4・5の意味や役割、記入の仕方、決算書との関連から還付申告・修正申告の具体例・資本の部・会計基準に関する申告調整時の記載方法まで、別表4・5に係る事項を詳解。 プロローグ 　1　決算利益と申告所得 　2　所得計算のしくみ 　3　益金と損金 　4　資本取引と損益取引 　5　申告所得の計算例 　6　別表4・5入門 第1章　別表4・5の役割 第2章　別表4・5の記入 第3章　別表4・5の関連 第4章　別表4・5と決算書の関連 第5章　還付申告と別表4・5 第6章　修正申告と別表4・5 第7章　資本の部の税務と別表4・5 第8章　グループ法人税制と別表4・5 第9章　会計基準と別表4・5

4,400円

令和7年10月改訂　法人税申告書別表4・5ゼミナール…

税理士、公認会計士であれば誰しも経験する可能性がある「この論点を検討していなかった……」。そんなミスを防ぐ税務の「マトリックス思考」を30のケースで紹介する。

3,080円

主要税目×会計×法律×ビジネスで検討漏れ・ミスを防ぐ　「…

第1部の基礎編では、税理士と新米経理担当者の対話形式で税務会計の基本的な知識をやさしく解説し、第2部の個別編では、主要な項目の税務取扱いと申告書の記入要領を詳解。法人税の申告書を自力で書けるように順を追って解説した、毎年好評の初心者向け実践テキスト。 目次 第1部　基礎編　─申告書作成のための基礎知識 　1　決算利益と申告所得 　2　別表4と別表5（1） 第2部　個別編　─税務上の取扱いと主要な申告書の記入要領 　第1章　所得計算（別表4） 　第2章　減価償却（別表16（1）・（2）・（7）・（8）） 　第3章　貸倒引当金（別表11（1）・11（1の2）） 　第4章　受取配当（別表8（1）・（2）） 　第5章　交際費（別表15） 　第6章　寄附金（別表14（2）） 　第7章　租税公課（別表5（2）・6（1）） 　第8章　税額計算（別表1） 　第9章　利益積立金（別表5（1））

3,300円

令和7年1月改訂　法人税申告書作成ゼミナール…

税理士試験相続税法の論点ごとの知識を定着させることを目的としたトレーニング問題集です。出題傾向に合わせて必要な規定のみを厳選して収録しています。 相続税法の計算問題は、ほとんどが納付すべき相続税額までを算出させる総合問題です。 総合問題といってもその内容は個別問題の集合体にすぎず、総合問題を解く力をつけるためには、その個々の論点を1つずつつぶしていくことが最良の方法です。 本書は、相続税法、同施行令、同基本通達のうちでも本試験の出題可能性の高いものを中心に、かつ必要な関連条文は網羅するという斬新な構成となっています。 ≪本書の特長≫ 1.出題可能性の高い論点を中心に収録 収録した問題は、過去の出題傾向に基づき、受験上必要な規定だけを使用しました。 2.重要度を明示 問題ごとに本試験の出題実績に応じた重要度(A:基本問題)(B:本試験レベル)(C:複合問題または研究問題)を明示しているので、重要度に応じたメリハリのある学習を行えます。 3.本試験の出題傾向と分析を掲載 本試験の出題傾向と分析を掲載しているので学習を進めるにあたり参考としていただけます。 (本書掲載の「出題の傾向と分析」は、「2025年度版 相続税法 過去問題集」に掲載されていたものとなります。) *本書は、最新の会計基準等の改正等に対応しています。(令和7年7月までの施行法令に準拠) 【改訂内容】 ＊2025年7月現在で、2026年試験に関連する税制改正に対応 ＊第20章問題2を改訂 ＊試験傾向等にあわせた内容（解説等）の一部修正 ＊前付の出題分析等を改訂

3,520円

2026年度版　19　相続税法　個別計算問題集…

この他流試合が合格力を高める！資格スクール4校（東京CPA会計学院・ネットスクール・千葉商科大学瑞穂会・LEC東京リーガルマインド）による誌上模試が1冊で解ける！

2,860円

税理士試験　簿記論　直前予想問題集…

税理士業務の効率化に役立つRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）の活用事例をわかりやすく解説。改訂版ではRPAの活用事例を一新。RPAソフト「Power Automate Desktop」の基本操作、e-Taxでの源泉所得税の納付、会計ソフトからのエクスポート・インポートなど、実際の画面を掲載しながら、その使い方を実践的に紹介する。 ○実際にRPAを使って税理士業務を効率化している著者が、実践的なRPAの活用事例を紹介。 〇改訂版ではRPAの活用事例を一新！ブラウザ操作の自動化、Excelとブラウザ操作を組み合わせた自動化、会計ソフトの自動化など、RPAソフト「Power Automate Desktop」を使って具体的に解説。 ○RPAの使い方については、実際の画面を掲載し、税理士の方が実践できるようにサポート！ はじめに　RPAブームはなぜ終わったのか 第1章　RPAとは 1　RPAと税理士業との相性がいい理由 2　AI、IT、マクロとRPAとの違い 3　RPAは魔法ではない 4　RPA以外のプログラミング 5　RPAで効率化している事例 第2章　税理士のためのプログラミング入門 1　プログラミングとは 2　プログラミングに対する誤解 3　税理士がプログラミングに向いている理由 4　プログラミングのメリット 5　プログラミングのエラー 6　仕事のルール化 7　データである必要性 8　プログラミングの勉強方法 9　プログラミングの記録とは 第3章　RPAの基本 1　Power Automate Desktopを使ってみる 2　Power Automate Desktopの注意点 3　Power Automate Desktopのレコーディングによる自動化 4　Power Automate Desktopのアクションによる自動化 第4章　RPAの事例　ブラウザの自動化 1　e-Taxにログイン 2　e-Taxの開始届出書を提出 3　e-Taxの源泉所得税納付 第5章　RPAの事例　Excel×ブラウザの自動化 1　Excelのデータを読み込む 2　Excel×e-Taxにログイン 3　Excel×e-Taxの開始届出書を提出 4　Excel×e-Taxの源泉所得税納付 5　Excel×確定申告書等作成コーナーの売上・仕入の入力 6　Excel×確定申告書等作成コーナーのふるさと納税の入力 第6章　RPAの事例　会計ソフトの自動化 1　弥生会計からエクスポート 2　弥生会計でインポート 3　freeeからエクスポート 4　freeeでインポート 5　マネーフォワード クラウドからエクスポート 6　マネーフォワード クラウドでインポート あとがき 著者紹介

3,300円

改訂版　税理士のためのRPA入門〜一歩踏み出せば変えられ…

個人が納税義務者となる資産税では、実際の申告の段階に至って初めて税負担に驚くようなことも珍しくない。また、納税者から相談を受ける税理士は、納税者の説明内容を税法を適用するための要件事実に翻訳していく作業が求められる。本書は、そうした納税者からの相談に対して、実務家として、どのように税法への当てはめを行い、課税関係を整理していくべきなのかとの観点で、「事例」に対する「回答」に加え、「解説」において「事例」から「回答」に至る過程等を丁寧に説明。前回版（令和2年刊）以降の税法及び民法等の関係法令等の改正を踏まえ、最近における資産税分野の新たな問題点をも取り込み、全面的な見直しを図った新訂版！　全国の資産税に関わる税理士、税務職員をはじめ納税者に至るまで必読の一冊！

4,070円

Q&A 資産税重要実務事例詳解　第4版…

本書は、経理ソフトで消費税の入力を担当している方に向け、本当に身につけておくべき消費税の会計仕訳の知識に焦点を当てて解説した実務書である。 具体的には、事業会社でよくある取引の経理処理例（全931パターン）では、一般的な経理処理例、簡易課税制度適用の処理例、個別対応方式適用の処理例を紹介しています。特に、仕入取引においてはインボイス保存の有無や各種特例の適用についても掲載しています。 経理ソフトに入力したものが、最終的な申告書作成の時にどのような影響が出てくるのかを念頭に解説し、入力業務における慎重さを促す内容となっている。 【主要目次】 第1部　経理処理に必要な消費税の知識 　第1章　消費税の概要と経理処理担当者の役割 　第2章　入力業務を開始する前に確認すべきこと 　第3章　課否判定 　第4章　売上げ・仕入れの計上時期と計上額 　第5章　インボイス制度と仕入税額控除 　第6章　納付税額の計算方法と申告書イメージ 第2部　課否判定表と勘定科目別経理処理パターン 第1章　課否判定表 第2章　勘定科目別経理処理パターン

4,400円

入力業務マニュアル 消費税 経理処理パターン…

相続争いの8割は『資産家の家庭』よりも、『財産額5,000万円以下の家庭』で起こります。 税務調査官として約40年間、国税局・税務署及び不服審判所において、 主に相続税・贈与税並びに不動産や株式の譲渡所得税を担当する部署である「資産課税部門」であらゆる相続税案件に関わって来た、秋山税理士。 相続専門の税理士は、日本の税理士のうちたった5％。 そんな”相続専門”の税理士が、相続の基本を解説しています。 将来の相続人達に少しでも多くの財産を遺してあげられる、 賢い贈与方法についてなどの「生前対策」のほか 「死後の手続き」についても詳しく解説しています。 親に相続のことについてそろそろ考え始めて欲しい、 親と一緒に相続の話をしたいけれど、切り出し方が分からない、という方は是非本書を活用して頂ければと思います。 ★本書の最後には「終活ノート」も付けました。 まずは「終活ノート」を完成させ、正式な遺言書 の作成は70 代、80 代、90 代といった節目で行うのがベターでしょう。

1,760円

元国税 相続専門40年ベテラン税理士が教える 損しない！…

税理士試験酒税法の計算問題対策のトレーニング問題集！ ≪計算問題集＋過去問題集とは≫ 酒税法は、レベル別の総合問題に加えて、5年分の本試験問題（計算問題）を収録しており、基礎的なレベルから段階的に本試験レベルの問題が解ける構成になっています。 ≪本書のポイント≫ 1.出題実績に基づいた実践的な問題集 過去に出題された本試験の問題を徹底的に分析し、過去に出題された論点および今後出題が予想される論点も盛り込んだ実践的な計算問題集です。 2.制限時間を明示 問題にはすべて標準的な解答時間を制限時間として付しています。 制限時間内の解答を目標としましょう。 3.難易度に応じた構成 段階的にレベルアップを図り、本試験で合格レベルを目指せる内容となっています。 第1章 総合計算問題 基礎編…本試験の総合計算問題を解答するための基礎事項のマスター 応用編…本試験の総合計算問題を理解するための応用事項のマスター 完成編…本試験レベルの総合計算問題 第2章 本試験過去問題 5年分(第71回(令和3年度)〜第75回(令和7年度))を掲載しています。 4.本試験出題論点一覧を掲載 本試験過去問題の冒頭に、過去の本試験問題（総合計算問題）の出題分析を掲載しています。 【前年度版からの改訂内容】 ＊令和7年10月現在の施行法令に準拠 ＊最新第75回（令和7年度）の計算問題を追加し、第70回（令和2年度）を削除 ＊令和6年4月の税制改正に対応し、一部問題を改題 ＊出題分析等を最新の内容に改訂

4,840円

2026年度版　24　酒税法　計算問題＋過去問題集…

超ニッチ！めっちゃマニアック！税理士試験全11科目について、合格者のやり方を大公開！合格戦略や科目選択の参考に！

2,530円

税理士試験　全11科目のすごい勉強法…

この他流試合が合格力を高める！資格スクール（かえるの簿記論・財務諸表論／東京CPA会計学院／千葉商科大学瑞穂会）＆「学者×実務家」による誌上模試が1冊で解ける！

2,860円

税理士試験　財務諸表論　直前予想問題集…

○本書は、税理士事務所職員を念頭に、資産税の基礎知識と日常業務の進め方を解説しています。 ○制度や計算方法などの基本的知識を解説する「基礎編」、資料収集・申告書作成・税務調査といった業務の流れを学ぶ「実務編」の構成で、基礎と実務の両面が理解できます。 ○各項目は、「導入のマンガ」＋「解説」＋「重要チェックポイント」の構成となっています。 ○税理士事務所においては、事務所職員が資産税務に必要となる資料収集や申告書作成等の補助業務を行うことが多いのですが、これら資産税（譲渡所得税・財産評価・相続税・贈与税）に関する業務を行うにあたっては各税目ごとの基礎知識が必要となり、加えて、業務の流れ・ポイントの理解も求められます。本書は、このようなニーズにこたえられるものとなっています。 目　次 （抄） 1　資産税業務の第一歩 2　譲渡所得 ・基本的な仕組み／基本的な計算方法／課税の特例／資料収集チェック／税務調査のポイントなど 3　財産の評価 ・財産の評価とは／土地・家屋・株式の評価／評価に必要な資料／土地の評価明細書の記載／税務調査のポイントなど 4　相続税 ・基本的な仕組み／対象となる財産／基本的な計算方法／主なスケジュール／資料収集チェック／申告書作成の手順／税務調査のポイントなど 5　贈与税 ・基本的な仕組み／対象となる財産／基本的な計算方法／特例／申告書作成例／税務調査のポイントなど

2,640円

即戦力にすぐなれる！ 資産税業務はじめてBOOK…

本書は税理士試験・簿記論の第三問で出題される総合問題対策として、2024年度（第74回）までに出題された本試験問題から『現金預金』や『有価証券』等の個別論点・テーマ別に問題に並び替えた画期的な問題集となります。 　簿記論の総合問題は非常に分量が多く、試験時間内に完答することが難しいため、論点別に出題傾向・難易度を把握して対策を立てることが合格へのカギとなります。 　本書を利用することにより、単に実力アップを図るだけではなく、点数を拾う論点かそうでないかの取捨選択の判断を養い、本試験を想定した実践的な総合問題対策を立てることが可能です。 　“ヨコ解き”（過去に本試験で出題された内容を論点ごとに横断して解答する学習方法）で制限時間内に効率的に合格点を拾う力を身につけましょう！ 　≪本書の特長≫ 　1．本書掲載の問題はすべてテーマ（例：現金預金／売掛金／有価証券／棚卸資産）に沿って作成しており、問題数が多いほど重要度が高い内容であると分かる構成となっております。 　2．各問題には難易度および標準時間を掲載しているため、例えば初めて受験する方は基本テキストで該当のテーマを学習した後に本書で易しい問題から制限時間を意識することで、本試験での問われ方や解き方をスムーズに学習することが可能です。 　3．解答・解説では解答方法の記載だけではなく、特筆すべき箇所については『ポイント』や『参考』として各論点が実際に出題された際の考え方をまとめておりますので、基本テキストを使った復習（今後の学習方法・戦略の立て方）にお役立ていただけます。 　◆旧版（第3版）からの改訂について◆ 　本書は2024年4月時点の会計基準等にもとづいて作成しており、最新の出題傾向に応じた掲載問題の差し替えに加えて、本文の加筆・修正を行っております。 　2025年度以降の税理士試験（簿記論）対策として、本書のご利用をお勧めしております。

3,850円

税理士試験過去問ヨコ解き問題集（簿記論）【第4版】…

本書は、不動産投資の節税について網羅的に知りたい方に向けて、わかりやすく解説。単に不動産投資における税金の計算にとどまらず、節税により不動産投資がもたらすお金を最大化させることを目的にしています。 不動産投資家の所得税の節税、法人化による不動産オーナー会社の法人税の節税はもちろんですが、不動産や不動産から得られる所得を次世代に移すための相続税、贈与税の節税を含めた幅広い視点で、不動産投資による節税を紹介しています。更には、不動産投資家や不動産オーナー会社の税務調査の内容まで扱っています。 お金を最大化させる節税ノウハウは、この1冊でOK！ 国税組織での経験をもとに、表も裏も知る税金のプロが秘訣をコッソリ伝授！ 税務調査に選定されないテクニック／知っていれば得、知らなければ損 〇不動産投資による「所得税」「法人税」の節税のみならず、「相続税」までの一連の節税について、「実際に不動産投資」をしている「元国税税理士」が余すことなく解説！ 〇不動産投資家のインボイスや電子帳簿保存法への対応、更には税務調査対策まで網羅！ ●第1章：不動産投資家の確定申告 まずはe-Tax開始の届出書を提出／開業届、青色承認申請書はいつ提出？／青色申告のメリット／不動産所得の事業的規模のメリット／取引発生から確定申告までの流れ 他 ●第2章：不動産投資家の所得税の節税 任意償却できる開業費を計上して、2年目以降に節税／建物の取得価額を大きくして、減価償却費を多く計上する方法／減価償却費を多く計上する方法／建物附属設備を計上する方法（コスト・セグリゲーション）／不動産購入時の初期費用を経費にする 他 ●第3章：不動産投資家の法人化による節税（不動産オーナー会社の節税） 法人化のメリット／法人化のデメリット／法人化のタイミング／個人から法人には建物のみを移す選択肢もある／売買時の適正な時価を見極める 他 ●第4章：不動産投資家の相続税の節税 不動産投資はどのくらい相続税の節税になるか／まずは暦年贈与で計画的に次世代に所得を移転／次世代に所得移転させるためには、法人からの配当？ 役員報酬？／子供に不動産投資物件を無税で贈与する方法／小規模宅地の特例は相続税の節税に当たって最初に検討すべき 他 ●第5章：不動産投資家・不動産オーナー会社の税務調査 不動産投資家・不動産オーナー会社の税務調査の選定／不動産投資家・不動産オーナー会社の税務調査の調査項目

1,760円

元国税の不動産専門税理士が教える！不動産投資 節税の教科…

制限時間では解ききれない程のボリュームの試験問題を素早く・効率的に解答するためのテクニック満載。自分にあった勉強方法の見つけ方。計算問題の取捨選択方法。適用関係を問う問題は掲載のフローチャートで定型文が書ける！

2,420円

税理士試験　消費税法　合格のための勉強の極意50…

本書は2026年度（第76回）税理士試験（法人税法）対策として、発展的内容を掲載したテキストとなります。 　≪本書の特長≫ 　1．本試験で合格するために必要な論点を学習できる！ 　『基礎編』で学習した内容に引き続き、特定新株予約権等から公益法人税制まで特殊項目を含めた発展的な学習を行っていきます。 　基礎を固めつつ、本書で試験の出題範囲をしっかりカバーするようにしましょう。 　2．試験対策に必要な学習項目を整理しているから効率よく学習できる！ 　学習テーマごとに冒頭で学習の要点をまとめ、本文では文章だけではなく図や表による説明を適宜入れながら、内容が理解できるように構成しております。 　これにより、テキストをそのまま読むだけでは得られない理解や整理をスムーズに行うことができます。 　3．学習した内容を確認する設例があるから直ぐに問題演習ができる！ 　テーマごとに『設例』を用意しているため、問題を解きながら内容の理解を深めることができます。 　また、一定の学習が進んだところで、本書の各Chapterに完全対応した『税理士試験問題集法人税法2応用編【2026年度版】』（2025年12月発刊）を使った問題演習が効果的です。 　教科書で理解した内容を問題集で問題を解くことによって知識が定着するため、交互に学習することをお勧めいたします。 　◆『税理士試験』シリーズについて◆ 　受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎編』（2025年8月発刊）→『応用編』（本書）の2部で構成しております。 　また、税理士試験法人税法の理論対策に特化した理論集を2025年9月に発刊し、計算対策と並行して効率的に理論暗記を進められるようになっております。 　おおむね1年間の学習を想定した刊行スケジュールに基づいているため、本シリーズを通して学習することで試験対策として必要となる情報を入手することができます。 　なお、本シリーズの各書籍の刊行後、基準の変更や法律の改正があった場合、内容を試験対策に絞ったうえでネットスクール株式会社ホームページ『読者の方へ』にて掲載いたします。 　◆旧版（2025年度版）からの改訂について◆ 　本書は書籍構成をリニューアルしたうえで、2025年度までの税制改正による2025年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2026年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。

4,950円

税理士試験教科書法人税法2応用編【2026年度版】…

税理士試験所得税法の本試験の計算問題対策として重要な、総合問題形式の問題を収載したトレーニング問題集です。所得税法は基礎編と応用編の2冊があり、基礎編は総合問題を解くための基礎力の養成を主眼としています。 答案用紙付きで、解答用紙ダウンロードサービスにも対応しています。 ≪本書の特長≫ 1.基本的事項の確認 解答プロセスが十分に理解できるように、参照すべき条文と解答への道を詳しく述べています。 2.制限時間を明示 問題にはすべて、標準的な解答時間を制限時間として付しています。 制限時間内の解答を目標として、演習にお役立てください。 3.難易度を明示 問題ごとに、難易度を付しています。到達レベルにあわせて問題を選択することができます。 Aランク（制度の骨組みを理解するための基本問題）、Bランク（応用問題を中心としたやや難易度の高い問題）、Cランク（本試験レベルに難しい問題） 4.本試験の出題傾向と分析を掲載 本試験の出題傾向と分析を掲載しているので学習を進めるにあたり参考としていただけます。 （本書掲載の「出題の傾向と分析」は、「2025年度版 所得税法 過去問題集」に掲載されていたものとなります。） 【改訂内容】 ＊2025年7月現在で、2026年試験に関連する税制改正に対応（令和7年12月施行の基礎控除等の引上げを含む） ＊試験傾向等にあわせて内容を一部変更 ＊前付の出題分析等を改訂

3,520円

2026年度版　16　所得税法　総合計算問題集　基礎編…

税務調査対応専門税理士の著者による真に役立つ税務調査対応マニュアル。税務調査の経験が少なくて不安な税理士、税務調査の有効な対応に興味のある税理士のための本。

3,850円

顧問税理士のための　税務調査の連絡が来たら読む本…

★相続・贈与の実務の疑問はこれで万全！ ▶著者のもとに寄せられた様々な相談から厳選した具体的なQ＆Aで実務にすぐ役立つ。 ▶民法・相続税法・所得税法・消費税法など、相続・贈与の実務で押さえておきたい事項を横断的に理解できる。 ▶誤りやすいポイントを示した「注意点」や関連事項を示した「参考」などで、実務での応用にも活用できる。 第1巻　民法・税法編（52問） 第1章　相続の発生から遺産の分割まで〜相続と民法の関連を中心に〜（21問）　 第2章　形態別相続税申告〜相続のさまざまな形態と申告方法〜（19問） 第3章　相続税申告後の課題〜申告後に発生した問題と処理方法〜（12問）

3,300円

トータルアドバイスに役立つ！Q＆A　相続・贈与の実務全書…

〇本書は、ますます複雑になる企業の出向・転籍に関する法人税、源泉所得税の取扱いを体系的、網羅的に解説した書籍です。 〇出向や転籍をめぐる法人税、源泉所得税及び消費税の基本的な取扱いに加え、グループ企業間での出向や転籍、海外勤務者をめぐる税務、各種の役員報酬等の取扱いについて整理し、その解決の方向性を示しています。 〇六訂版では、令和3年の短期退職手当等に係る退職所得の金額の計算の見直し、令和6年の賃上げ促進税制の整備や令和7年の給与所得控除、基礎控除の改正など、五訂版発行後の改正事項を織り込んだうえで、最新の質疑応答事例を多数追加しました。 共同執筆者（税理士、50音順）　阿瀬薫、上田隆司、中塚秀聡、東辻淳次

5,500円

出向・転籍の税務（六訂版）…

非上場株式評価で使用する「取引相場のない株式（出資）の評価明細書」第1表の1から第8表について、記入する順番や、それぞれの表の記載方法・留意点・収集すべき資料等について詳細に解説。最近の裁判例や通達の改正を踏まえて、所得税・法人税における時価算定方法や、売買等の課税関係について新章を追加。

5,500円

第4版　評価明細書ごとに理解する 非上場株式の評価実務…

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