◆学習書としてのメリット◆ 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。 　税理士試験（相続税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（相続税法）対策として最適な学習教材となっております。 ◆本書のメリット◆ 　受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2022年8月発刊済み）・『基礎完成編』（本書）・『応用編』（2022年12月発刊）の3部構成としております。 　別冊の『税理士試験教科書相続税法2基礎完成編【2023年度版】』と完全対応しているため、教科書の学習進度に応じて問題集の該当する問題を解けるように構成しております。 　また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。 ◆本書の学習内容◆ 　『基礎完成編』は主に前半（Chapter1〜5）で『基礎導入編』で学習した内容を基にした納付すべき相続税額の計算を学習し、後半（Chapter6〜10）で税理士試験相続税法の合否を分ける重要単元である財産評価を学習していきます。 　教科書で一定の箇所までインプットする→問題集（本書）で該当する問題から順に解く→解答解説を読んで該当箇所の復習をする……といったサイクルで問題演習を積み重ねていきましょう。 　なお、各Chapterでの問題を解いた後には総合計算問題を用意しておりますので、基礎導入編・基礎完成編で学習した内容が知識として身についているか確認することが可能です。 　本格的な税理士試験（相続税法）対策が始まる時期に入りますので、詳細は本書前付『学習アドバイス』をご参照いただき、一緒に学習を進めていきましょう！ ◆本書のご利用にあたって◆ 　本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、繰り返し練習ができるようにダウンロードサービスを行っております。 　ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけます。 ◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆ 　本書は2022年4月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2023年度の税理士試験（相続税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。 本書の構成・特長 著者からのメッセージ ネットスクールの税理士WEB講座 ネットスクールWEB講座合格者の声 税理士資格を目指す魅力 試験概要 法令等の改正情報の公開について Chapter1 相続時精算課税 Chapter2 相続税の課税価格2 Chapter3 税額控除2 Chapter4 住宅取得等資金 Chapter5 教育、結婚・子育て資金 Chapter6 財産評価の概要 Chapter7 不動産の評価1 Chapter8 小規模宅地等の特例1 Chapter9 上場株式等の評価 Chapter10 非上場株式の評価1 総合計算問題 答案用紙

2,640円

税理士試験問題集相続税法2基礎完成編【2023年度版】…

◆学習書としてのメリット◆ 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。 　税理士試験（相続税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（相続税法）対策として最適な学習教材となっております。 ◆本書のメリット◆ 　受験生が効率的に理論暗記を進められるよう、『出題年度』『重要マーク』『優先マーク』などにより暗記項目の優先順位を示すことにしました。 　また、理論暗記の方法から出題パターンの紹介、解答作成における具体的なテクニックまで、税法学習が初めての方に役立つ『理論学習法』や相続税法等の法改正の経緯や判例もコラムで紹介し、税法に対する理解・興味がますます深まるよう、工夫しました。 　さらに、巻末には最近の試験傾向を把握するための情報として、最新の試験問題までの過去10年分の理論問題を掲載しております。 　なお、重要理論については音声＆デジタル版のWダウンロードサービスを付帯し、移動中や外出先でも理論学習を行えるようにしております（別途有料サービス）。 ◆本書の学習内容◆ 　相続法の条文構成をベースとして、全10章（『納税義務者』『みなし取得財産』『課税価格計算』『税額計算』『相続時精算課税』『財産の評価』『申告・納付』『納税猶予及び免除』『延納・物納』『災害減免』）に区分し、税法を体系的にマスターできるよう整理しております。 　別冊の教科書（基礎導入編・基礎完成編・応用編）を使って理解しながら覚え、一度覚えた理論が長続きするようにしていきましょう。 ◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆ 　本書は2022年4月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2023年度の税理士試験（相続税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。

1,760円

税理士試験理論集相続税法【2023年度版】…

法人税の申告調整の実務を、勘定科目別の論点（流動資産、有形固定資産、負債、純資産、損益等）と個別論点（組織再編、消費税、外貨建取引等）に分け、それぞれの論点につき、会計上の取扱い、税務上の取扱いを詳細に解説。 〇法人税申告調整の実務を、会計上の取扱い、税務上の取扱いそれぞれについて詳細に解説した実務解説書 〇令和3年度税制改正については、第4編として単独で編を設けて、重要論点を解説 〇新型コロナウイルス感染症拡大や大規模な自然災害等が頻発していることに鑑み付録として「災害に関する税制」を収録

5,500円

令和3年度版　最新企業会計と法人税申告調整の実務　公認会…

生保商品・損保商品の税務上の取扱いを明確にしたうえで、企業経営にどう役立つのか、節税に使えるのか、また長い保険期間で起こりえる課税リスクとその対処法についても解説。

3,300円

税理士・FP・保険会社担当者のための会社税務における保険…

本書は2025年8月に実施される第75回税理士試験（法人税法）の合格を目指すために、最後の総仕上げとして解いていただきたい問題ばかりを集めた本試験レベル問題集となります。 　本書では税理士試験（法人税法）の基本学習および過去問題演習を済ませ、あとは本番に向けてどう戦略立てて合格点を取ればよいのか悩んでいる方にはピッタリの1冊となります。 　合格に必要な論点・問題が多く掲載されている本書を使って、税理士試験（法人税法）の合格をつかみ取りましょう！ 　≪本書の特長≫ 　1．難易度・ボリュームが本試験に近い3回分の『予想問題』で実践演習ができる！ 　本書にある3回分の模試は、第75回試験で出題可能性の高い内容を第1予想から順に掲載しており、いずれも本試験に近いレベルで出題しております。 　適度な質量で構成した予想問題を解くことで、基本学習および過去問題演習を通じて得た知識が身についているか確認できることに加えて、本試験でのボリュームや難易度にあわせた時間配分の練習ができます。 　なお、予想問題を解く際はネットスクール公式YouTubeチャンネルにて公開している『まるで税理士試験会場』をご利用いただくことで、本試験の雰囲気を味わいながら問題演習ができます。 　詳細は本書前付『合格をつかみ取るための効果的な本書の使い方』をご覧ください。 　2．難易度・時間配分・ボーダーラインがわかる『解答・解説』で試験直前の復習ができる！！ 　『解答・解説』では各予想問題について大問別に難易度（5段階）・時間配分・目標点（ボーダーライン）を記載しているため、制限時間内でどこまで着手して正解すれば合格可能性が高いのか、ひと目で確認することができます。 　また、本試験での合格まで自身に何が足りないのか（何を身につけておくべきなのか）原因を分析し、今後の学習に役立てることができます。 　3．事前申込不要の『予想セミナー』で試験直前期の過ごし方がわかる！！！ 　本書掲載の予想にもとづいた『予想セミナー』を試験直前約1ヶ月前より配信する予定です。 　気になる第75回試験の出題予想やその根拠、重要論点などをネットスクール税理士WEB講座担当講師が詳しくご紹介いたします。 　是非、本書をお持ちになったうえで、お気軽にご参加ください。 　◆本書のご利用にあたって◆ 　本書掲載の各予想問題の答案用紙はネットスクール株式会社ホームページ『読者の方へ』よりダウンロードすることができます。 税理士試験予想セミナー第75回試験を完全予想！！ 『令和7年度の税制改正』はここがポイント！！ 問題用紙 ・答案用紙 解答・解説 第1予想 第2予想 第3予想

4,180円

第75回税理士試験ラストスパート模試法人税法…

◆所得税＆相続贈与を含む資産税134ケースを精選!! ◆個人事業者の所得計算（損益通算・税額控除）等の基礎から、申告・納付・源泉徴収・譲渡所得の実践に役立ちます！ ◆平成27年の改正以降、納税者の数が増える相続税と贈与税、両税の申告に不可欠である財産評価の実務をカバー！ ＜CASE⇒検討⇒対応＞の見開き2頁でコンパクトに解説！ 1　所得税　株主優待券の課税／資力喪失の場合の非課税／譲渡担保の税務と留意点／太陽光発電による売電収入と所得税／和解金等の税務上の取扱い／未支給年金の取扱い／相続財産から生じた所得の帰属／仮想通貨の税務／未払残業代請求に基づく支払い／在宅勤務に係る業務経費の精算／国外中古建物の不動産所得に係る課税の適正化／ほか 2　譲渡所得　居住用家屋の判定基準／相続による共有状態解消のための共有物分割と固定資産の交換特例／夫婦が個別に所有する居住用土地・建物の譲渡／土地の取得費を市街地価格指数により推計することの可否／空き家に係る譲渡所得の特別控除の特例／ほか 3　相続税・贈与税　相続人に行方不明者がいる場合の相続税の特例／制限納税義務者に対する税額控除の特例／事業承継の場合の退職給与の支給／包括遺贈と換価分割／遺産分割の解除における税務上の取扱い／同時死亡と再転相続の実務／特別縁故者への財産分与に係る民法の手続と相続税の取扱い／限定承認を選択した場合の課税関係／相続時精算課税制度の見直し／暦年課税制度における相続開始前贈与の加算の見直し／不動産登記制度の見直しと相続土地国庫帰属法の創設　ほか

3,410円

ケーススタディ 税理士実務質疑応答集　個人税務編［令和5…

◆学習書としてのメリット◆ 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。 　税理士試験（法人税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（法人税法）対策として最適な学習教材となっております。 ◆本書のメリット◆ 　受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2022年8月発刊済み）・『基礎完成編』（本書）・『応用編』（2022年12月発刊）の3部構成としております。 　本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。 　また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。 ◆本書の学習内容◆ 　『基礎完成編』では、『基礎導入編』で学習した内容に加えて、主に所得（儲け）金額の計算を行っていきます。 　本試験で出題頻度が高い『租税公課』『減価償却』『繰延資産』『寄附金』『給与』『交際費等』について、本書を使って重点的に学習できるように構成しております。 　また、本書での理解（＝インプット）がある程度進んだら、本書の各Chapterに完全対応した別冊の『税理士試験問題集法人税法2基礎完成編【2023年度版】』にある各種問題を解く（＝アウトプット）ことで、より学習効果が高まります。 　是非、教科書と問題集を回転して、どんどん学習を進めていきましょう！ ◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆ 　本書は2022年度までの税制改正による2023年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2023年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。

3,300円

税理士試験教科書法人税法2基礎完成編【2023年度版】…

◆学習書としてのメリット◆ 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。 　税理士試験（法人税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（法人税法）対策として最適な学習教材となっております。 ◆本書のメリット◆ 　受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2022年8月発刊済み）・『基礎完成編』（本書）・『応用編』（2022年12月発刊）の3部構成としております。 　別冊の『税理士試験教科書法人税法2基礎完成編【2023年度版】』と完全対応しているため、教科書の学習進度に応じて問題集の該当する問題を解けるように構成しております。 　また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。 ◆本書の学習内容◆ 　『基礎完成編』では、『基礎導入編』で学習した内容に加えて、主に所得（儲け）金額の計算を行っていきます。 　本試験で出題頻度が高い『租税公課』『減価償却』『繰延資産』『寄附金』『給与』『交際費等』について、本書を使って重点的に学習できるように構成しております。 　教科書で一定の箇所までインプットする→問題集（本書）で『基本』マークがついた問題から順に解く→解答解説を読んで該当箇所の復習をする……といったサイクルで問題演習を積み重ねていきましょう。 　なお、各Chapterでの問題を解いた後には総合計算問題を用意しておりますので、基礎導入編・基礎完成編で学習した内容が知識として身についているか確認することが可能です。 ◆本書のご利用にあたって◆ 　本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、繰り返し練習ができるようにダウンロードサービスを行っております。 　ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけます。 ◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆ 　本書は2022年度までの税制改正による2023年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2023年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。 本書の構成・特長 著者からのメッセージ ネットスクールの税理士WEB講座 ネットスクールWEB講座合格者の声 税理士資格を目指す魅力 試験概要 法令等の改正情報の公開について Chapter1 減価償却（普通償却） Chapter2 繰延資産等 Chapter3 租税公課 Chapter4 受取配当等の益金不算入 Chapter5 所得税額控除 Chapter6 同族会社等 Chapter7 給与等 Chapter8 寄附金 Chapter9 交際費等 Chapter10 外国税額控除等 Chapter11 消費税額等 Chapter12 圧縮記帳 Chapter13 棚卸資産等 Chapter14 有価証券等 Chapter15 資産の評価損益 Chapter16 外貨建取引等 Chapter17 貸倒引当金等 総合計算問題 答案用紙

2,640円

税理士試験問題集法人税法2基礎完成編【2023年度版】…

令和３年度税制改正に対応したケーススタディ１１６問！見開き解説！ＣＡＳＥ→検討→対応でコンパクトに解説！

2,970円

ケーススタディ税理士実務質疑応答集　個人税務編（令和3年…

●キャッチコピー 　講師による執筆・監修／税理士試験対策の 学習教材シリーズ ●学習書としてのメリット 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に 合格できる教材づくりをコンセプトに、長年 受験講座で指導をしてきた講師が自ら執筆・ 監修した学習教材です。 　税理士試験の幅広い出題範囲を網羅し、 最新の出題傾向や最新の法令等に基づいて 作成しているため、税理士試験対策として 最適な学習教材となっています。 ●本書のメリット 　受験生が段階的かつ効率的に学習を進め られるよう「基礎導入編」「基礎完成編」 「応用編」の3部構成としています。内容 説明では、側注部分に講師からの補足説明を 数多く記載し、受験生の疑問を未然に解決する とともに、より理解を深めることができるよう 工夫しました。また、学習途中において独学から 講座受講に変更したい場合でも、スムーズに その切り替えができるよう受験講座の学習 カリキュラムの進行に合わせて教材を作成 しました。 ●本書の学習内容 　応用編の学習では、相続、合併又は分割等が あった場合の消費税の納税義務の有無の判定、 調整対象固定資産に係る控除税額の調整計算等 特殊論点の学習が中心となります。 特にここ数年の本試験問題で必ずといっていい ほど出題されている調整対象固定資産に係る 計算はChapter3で基本的の学習事項を、 Chapter14で応用的事項の学習と2段階に 分けることにより学習効率が高まる構成と なっています。 また、本書では理論対策の内容も掲載していますので、 本書で内容を理解しながら別冊の理論集で 理論暗記を行われるようにしてください。 　 ●改訂について 　本書は、2020年10月1日現在の施行法令に 基づいて作成しています。

3,300円

税理士試験 教科書 消費税法3 応用編【2021年度版】…

◆学習書としてのメリット◆ 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。 　税理士試験（法人税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（法人税法）対策として最適な学習教材となっております。 ◆本書のメリット◆ 　受験生が効率的に理論暗記を進められるよう、『出題年度』『重要マーク』『優先マーク』などにより暗記項目の優先順位を示すことにしました。 　また、理論暗記の方法から出題パターンの紹介、解答作成における具体的なテクニックまで、税法学習が初めての方に役立つ『攻略テクニック』や、税法に対する理解・興味がますます深まる『ミニ理論解説』を掲載しております。 　さらに、巻末には最近の試験傾向を把握するための情報として、最新の試験問題までの過去10年分の理論問題を掲載しております。 　なお、重要理論については音声＆デジタル版のWダウンロードサービスを付帯し、移動中や外出先でも理論学習を行えるようにしております（別途有料サービス）。 ◆本書の学習内容◆ 　法人税法の条文構成をベースとして全20章に区分し、税法を体系的にマスターできるよう整理しております。 　別冊の教科書（基礎導入編・基礎完成編・応用編）を使って理解しながら覚え、一度覚えた理論が長続きするようにしていきましょう。 ◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆ 　本書は2022年度までの税制改正による2023年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2023年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。

1,760円

税理士試験理論集法人税法【2023年度版】…

本書は2024年8月に実施される第74回税理士試験（法人税法）の合格を目指すために、最後の総仕上げとして解いていただきたい問題ばかりを集めた本試験レベル問題集となります。 　本書では税理士試験（法人税法）の基本学習および過去問題演習を済ませ、あとは本番に向けてどう戦略立てて合格点を取ればよいのか悩んでいる方にはピッタリの1冊となります。 　合格に必要な論点・問題が多く掲載されている本書を使って、税理士試験（法人税法）の合格をつかみ取りましょう！ 　≪本書の特長≫ 　1．難易度・ボリュームが本試験に近い3回分の『予想問題』で実践演習ができる！ 　本書にある3回分の模試は、第74回試験で出題可能性の高い内容を第1予想から順に掲載しており、いずれも本試験に近いレベルで出題しております。 　適度な質量で構成した予想問題を解くことで、基本学習および過去問題演習を通じて得た知識が身についているか確認できることに加えて、本試験でのボリュームや難易度にあわせた時間配分の練習ができます。 　なお、予想問題を解く際はネットスクール公式YouTubeチャンネルにて公開している『まるで税理士試験会場』をご利用いただくことで、本試験の雰囲気を味わいながら問題演習ができます。 　詳細は本書前付『合格をつかみ取るための効果的な本書の使い方』をご覧ください。 　2．難易度・時間配分・ボーダーラインがわかる『解答・解説』で試験直前の復習ができる！！ 　『解答・解説』では各予想問題について大問別に難易度（5段階）・時間配分・目標点（ボーダーライン）を記載しているため、制限時間内でどこまで着手して正解すれば合格可能性が高いのか、ひと目で確認することができます。 　また、本試験での合格まで自身に何が足りないのか（何を身につけておくべきなのか）原因を分析し、今後の学習に役立てることができます。 　3．事前申込不要の『予想セミナー』で試験直前期の過ごし方がわかる！！！ 　本書掲載の予想にもとづいた『予想セミナー』を試験直前約1ヶ月前より配信する予定です。 　気になる第74回試験の出題予想やその根拠、重要論点などをネットスクール税理士WEB講座担当講師が詳しくご紹介いたします。 　是非、本書をお持ちになったうえで、お気軽にご参加ください。 　◆本書のご利用にあたって◆ 　本書掲載の各予想問題の答案用紙はネットスクール株式会社ホームページ『読者の方へ』よりダウンロードすることができます。 税理士試験予想セミナー第74回試験を完全予想！！ 『令和6年度の税制改正』はここがポイント！！ 問題用紙・答案用紙 解答・解説 第1予想 第2予想 第3予想

3,960円

第74回税理士試験ラストスパート模試法人税法…

申告・納税する立場から、基本と要点をわかりやすく解説した唯一の実務書！令和４年度改正収録。日常の経理・税務処理の要点を網羅。豊富な設例でわかりやすく説明。節税のポイント、税務調査への対応法も解説。

5,720円

法人税申告の実務全書　令和4年度版…

税理士、公認会計士などの資格保有者とその有資格者をサポートする職員が事業を担う税理士・会計事務所特有の労務トラブルを防ぐためにすべきことが、34のQ＆Aでわかる！

2,640円

税理士・会計事務所の人事労務トラブル解決Q＆A…

令和２年度税制改正に対応したケーススタディ１０３問！試験研究費、地方拠点強化税制、企業版ふるさと納税、オープンイノベーション税制、電子申告義務化、テレワーク、５Ｇ、家賃支援給付金…見開き解説！ＣＡＳＥ→検討→対応でコンパクトに解説！

2,750円

ケーススタディ税理士実務質疑応答集　法人税務編（令和2年…

税理士は生涯現役！企業・国を支える現役税理士が解説。現場のやりとりから心構えまでわかる第４弾。

2,200円

税理士になろう！（4）…

令和３年度税制改正に対応したケーススタディ１０１問！見開き解説！ＣＡＳＥ→検討→対応でコンパクトに解説！

2,860円

ケーススタディ税理士実務質疑応答集　法人税務編（令和3年…

◆学習書としてのメリット◆ 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。 　税理士試験（消費税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（消費税法）対策として最適な学習教材となっております。 ◆本書のメリット◆ 　受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2023年8月発刊済み）・『基礎完成編』（2023年9月発刊済み）・『応用編』（本書）の3部構成としております。 　別冊の『税理士試験教科書消費税法3応用編【2024年度版】』と完全対応しているため、教科書の学習進度に応じて問題集の該当する問題を解けるように構成しております。 　また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。 ◆本書の学習内容◆ 　本書では、『基礎導入編』および『基礎完成編』で学習してきた内容をもとに、主に税理士試験に毎年出題されている特殊論点を学習していきます。 　各問題には『理論』『計算』と見出しをつけており、理論では主に用語の空欄記入の問題でキーワードをチェックし、計算では別冊の『教科書』で学習した内容の解答練習を行うことで、それぞれ知識の定着を図るように工夫しております。 　詳細は本書前付『学習アドバイス』をご参照いただき、一緒に学習を進めていきましょう！ ◆本書のご利用にあたって◆ 　本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、本書発売後にダウンロードサービスを開始いたします。 　ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけます。 ◆旧版（2023年度版）からの改訂について◆ 　本書は2023年10月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2024年度の税理士試験（消費税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。 本書の構成・特長 著者からのメッセージ ネットスクールの税理士WEB講座 ネットスクールWEB講座合格者の声 税理士資格を目指す魅力 試験概要 法令等の改正情報の公開について Chapter1 電気通信利用役務の提供及び特定役務の提供 Chapter2 非課税資産の輸出等 Chapter3 調整対象固定資産 Chapter4 棚卸資産に係る消費税額の調整 Chapter5 課税期間 Chapter6 納税地 Chapter7 相続があった場合の納税義務の免除の特例 Chapter8 合併があった場合の納税義務の免除の特例 Chapter9 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例 Chapter10 合併があった場合の中間申告に係る納付税額の計算 Chapter11 簡易課税制度 Chapter12 資産の譲渡等の時期の特例 Chapter13 国、地方公共団体等に対する特例 Chapter14 特殊論点 Chapter15 適格請求書発行事業者 Chapter16 信託 Chapter17 届出等

3,190円

税理士試験問題集消費税法3応用編【2024年度版】…

本書は2025年度税理士試験（法人税法）対策として、発展的内容を掲載した問題集となります。 　≪本書の特長≫ 　1．別売の教科書と同じ章立てだから一緒に使いやすい！ 　『税理士試験教科書法人税法3応用編【2025年度版】』（2024年12月発刊）と同じ章立てになっているため、教科書の学習進度に応じて問題集の該当する問題を解けるように構成しております。 　2．標準時間・難易度を意識することで効率よく学習できる！ 　本試験では適切な時間配分に伴う正確かつスピード感のある解答が求められるため、各問題には標準時間を設定しております。 　また、少しずつステップアップできる指標として難易度を2段階で設定しており、学習状況に応じて効率的に問題演習ができる構成となっております。 　3．解答解説で詳細の考え方・解答手順を確認できる！ 　『解答解説編』では問題を正解に導くために必要となる考え方・流れを詳細に掲載しております。 　問題を解いて正誤判断するだけではなく、問題を通して身につけたい考え方を学べるようになっております。 　◆旧版（2024年度版）からの改訂について◆ 　本書は2024年度までの税制改正による2024年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2025年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。 　◆本書のご利用にあたって◆ 　本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、本書発売後にダウンロードサービスを開始いたします。 　ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけます。 本書の構成・特長 著者からのメッセージ ネットスクールの税理士WEB講座 税理士試験合格に向けた学習 ネットスクールWEB講座合格者の声 試験概要／法令等の改正情報の公開について Chapter1 資本金等の額と利益積立金額 Chapter2 給与等 Chapter3 減価償却（普通償却） Chapter4 特別償却 Chapter5 特別控除 Chapter6 入会金等 Chapter7 使途秘匿金 Chapter8 同族会社等 Chapter9 圧縮記帳等 Chapter10 借地権等 Chapter11 帰属事業年度 Chapter12 欠損金 Chapter13 租税公課 Chapter14 受取配当等 Chapter15 海外取引 Chapter16 組織再編成 Chapter17 グループ法人税制 Chapter18 グループ通算制度 総合計算問題

3,520円

税理士試験問題集法人税法3応用編【2025年度版】…

＜所得税及び復興特別所得税・消費税・贈与税の申告＞ 多忙な確定申告期の事務処理を効率的に確実に処理するための必須項目を厳選し、確定申告実務のポイントを要領よくまとめた税務専門家必携の書。 目次 序　章　税法解釈の基本的な考え方 第1編　所得税確定申告事務の注意点 　第1章　確定申告をしなければならない人 　第2章　確定申告をすれば税金が戻る人 　第3章　申告手続上の留意点 　第4章　納付・還付 　第5章　更正・決定及び加算税 　第6章　不服申立て 　第7章　青色申告 　第8章　所得金額の計算のポイント 　第9章　所得控除 　第10章　税額控除 　第11章　復興特別所得税 　第12章　借地権をめぐる税務 第2編　消費税 　第1章　消費税等の確定申告 　第2章　所得税の課税所得金額の計算と決算額の調整 　第3章　インボイス制度の留意点 第3編　贈与税 　第1章　相続税・贈与税の課税制度の沿革 　第2章　贈与税のチェックポイント 　第3章　個人の事業用資産についての贈与税・相続税の納税猶予制度 　第4章　非上場株式等についての相続税・贈与税の納税猶予制度 　第5章　農業相続人が農地等を相続した場合の納税猶予の特例 　第6章　医療法人の持分に係る相続税及び贈与税の納税猶予等

4,400円

令和7年3月申告用　税理士のための確定申告事務必携…

現在の税理士制度の構造的な問題を描出し、外国法や日本法における他の専門家制度との比較を行う。 税理士が様々な圧力に抗して公益的使命に忠実に行動することを可能にする真の納税環境整備を現実化するための税理士法33条の2の功能および機能を詳細に論じ、法制度改革の指針を示す。 序　　文(東京大学社会科学研究所・藤谷武史)　　 はじめに　　 第1章　税理士制度の問題点 第1節　税理士法1条の沿革 第2節　税理士の責任 第1款　税理士の置かれている現状と苦境　　 　　第1項　税理士と納税者の関係における状況 / 第2項　税理士と納税者と国の関係 における状況　　 第2款　ま　と　め　　 第3節　税理士制度の内部構造の問題 第1款　税理士法の実体法としての問題点　　 第1項　税理士法上の権利義務と責任 / 第2項　税理士法上の問題点　　 第2款　税理士制度の内部的問題　　 第1項　税理士の使命論からみた税理士制度の内部的問題 / 第2項　税理士の専 門性の維持に関する税理士制度の内部的問題　　 　　第4節　ま と め 第2章　諸外国の税理士制度，他の専門家制度 第1節　ドイツ・韓国の税理士制度 第1款　ドイツの税理士制度　　 第1項　税理士の使命 / 第2項　職務と責任 / 第3項　職業団体の自律性　　 第2款　韓国の税務士制度　　 第1項　税務士の使命 / 第2項　職務と責任 / 第3項　職業団体の自律性　　 第3款　日本の税理士制度との比較　　 第1項　「独占性」と「自律性」という観点 / 第2項　「職業倫理」という観点　　 第3項　ま と め　　 第2節　日本の他の専門家制度 第1款　専門家責任　　 第1項　専門家の意義 / 第2項　専門家の契約責任 / 第3項　専門家の不法行為責 任　　 第2款　法律分野専門家の専門家制度　　 第1項　わが国の法律分野専門家における実状 / 第2項　各分野の専門家制度　 　　第3款　専門家としての制度基盤　　 　第3節　ま と め 第3章　税理士制度と納税環境整備 第1節　真の納税環境整備 第1款　税理士の立ち位置　　 第1項　税理士法1条の意義 / 第2項　申告納税制度 / 第3項　税理士法1条の本質 　第2款　国側か納税者側か　　 　　第1項　「保護者」である税理士 / 第2項　「法の監視者」である税理士 / 第3項　「権利救済者」である税理士　　 　第3款　真の納税環境整備　　 　第2節　納税環境整備の現状と改革 　第1款　税務行政手続改革の経緯　　 　　第1項　国税通則法制定の経緯 / 第2項　行政手続法制定と税務行政 / 第3項　政　　権交代による納税者権利憲章の制定への期待　　 　第2款　納税環境整備の現状と改革　　 　　第1項　申告納税手続：「申告」に関する納税環境整備 / 第2項　税務調査手続：「調　　査」に関する納税環境整備 / 第3項　権利救済手続：「権利救済」に関する納税環　　境整備　　 　第3節　真の納税環境整備に何が必要か 　第1款　三つの段階における真の納税環境整備　　 　　第1項　申告納税手続：「申告」に関する納税環境整備で何が必要か / 第2項　税　　務調査手続：「調査」に関する納税環境整備で何が必要か / 第3項　権利救済手続　　：「権利救済」に関する納税環境整備で何が必要か　　 　第4節　ま と め 第4章　税理士法33条の2(書面添付制度)の役割 　第1節　税理士法33条の2の沿革 　第1款　立法化された背景　　 　第2款　改正の経緯　　 　　第1項　昭和55年改正 / 第2項　平成13年改正 / 第3項　平成21年改正 第2節　書面添付制度の意義 　　第1款　書面の添付の意義 　 第2款　書面添付制度の内容　　 第1項　計算事項等を記載した書面 / 第2項　審査事項等を記載した書面　　 第3款　書面添付制度の法的効果　　 　　第1項　税務調査の省略 / 第2項　事前通知前意見聴取と質問検査権との関係　　 　第3節　ドイツ・韓国の類似制度 　第1款　ド　イ　ツ　　 　　第1項　ドイツ税理士の監査制度 / 第2項　企業の信用リスクを補完するドイツ税　　理士による決算書保証業務　　 　第2款　韓　　国　　 　　第1項　税務調整計算書制度(調整班制度) / 第2項　誠実申告確認制度と税務検証　　制度導入の挫折　　 　第4節　書面添付制度の活用による功能 　第1款　書面添付制度活用による税理士の地位向上　　 　第2款　税務監査制度の市場経済での要求　　 　第3款　会計参与と結合した会計税務監査制度　　 　第5節　ま と め 結びに代えて あとがき　　 事項索引　　 判例索引

6,600円

税理士制度と納税環境整備…

企業・国を支える現役税理士が解説。現場のやりとりから心構えまでわかる第３弾。

2,310円

税理士になろう！（3）…

1,650円

だから税理士はやめられない改訂版…

厳しいとされる税理士事務所経営をいかに成功させるかーこれが本書の使命です。まず、業界の客観的な環境分析、多数乱戦業界にあたる構造分析、主要な競争要因について分析します。次に、成熟度モデル、ＤＭＭを使った事務所診断と事務所のＳＷＯＴ分析を行います。そして最後に、戦略マップを使って、成功する事務所戦略を提案します。本書は税理士事務所を例に解説していますが、他の士業についても適用可能です。

2,640円

税理士の戦略マップ

裁判史上に輝く自由の勝利！牛島税理士訴訟１７年間のたたかいの軌跡・人間ドキュメント。企業・団体献金、政党助成見直しへの重大な一石。

2,420円

牛島税理士訴訟物語

◆学習書としてのメリット◆ 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。 　税理士試験（相続税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（相続税法）対策として最適な学習教材となっております。 ◆本書のメリット◆ 　受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2023年8月発刊済み）→『基礎完成編』（2023年9月発刊済み）→『応用編』（本書）の3部構成となります。 　別冊の『税理士試験教科書相続税法3応用編【2024年度版】』と完全対応しているため、教科書の学習進度に応じて問題集の該当する問題を解けるように構成しております。 　また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。 ◆本書の学習内容◆ 　本書は主に前半（Chapter1〜5）で『基礎完成編』で学習した内容となる非上場株式の評価について最重要項目の学習を完結したうえで、その他の試験対策として重要となる応用的な内容を学習し、後半（Chapter6〜10）で理論問題として頻出の申告・納付および納税猶予及び免除を中心に学習していきます。 　教科書で一定の箇所までインプットする→問題集（本書）で該当する問題から順に解く→解答解説を読んで該当箇所の復習をする……といったサイクルで問題演習を積み重ねていきましょう。 　なお、各Chapterでの問題を解いた後には総合計算問題を用意しておりますので、これまで学習した内容が知識として身についているか確認することが可能です。 ◆本書のご利用にあたって◆ 　本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、本書発売後にダウンロードサービスを開始いたします。 　ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけます。 ◆旧版（2023年度版）からの改訂について◆ 　本書は2023年4月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2024年度の税理士試験（相続税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。 本書の構成・特長 著者からのメッセージ ネットスクールの税理士WEB講座 ネットスクールWEB講座合格者の声 税理士資格を目指す魅力 試験概要 法令等の改正情報の公開について Chapter1 非上場株式の評価2 Chapter2 公社債・預貯金等の評価 Chapter3 不動産の評価2 Chapter4 配偶者居住権の法定評価等 Chapter5 小規模宅地等の特例2 Chapter6 特定計画山林の特例 Chapter7 未分割遺産に対する課税 Chapter9 納税猶予及び免除 Chapter10 納税義務者の特例 総合計算問題

2,970円

税理士試験問題集相続税法3応用編【2024年度版】…

４０年を超える右山研究グループの毎月の研究成果を集約した実務指南書の待望の年度版！！

2,750円

ケーススタディ税理士実務質疑応答集　個人税務編（令和元年…

◆学習書としてのメリット◆ 　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。 　税理士試験（消費税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（消費税法）対策として最適な学習教材となっております。 ◆本書のメリット◆ 　受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2023年8月発刊済み）・『基礎完成編』（2023年9月発刊済み）・『応用編』（本書）の3部構成としております。 　本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。 　また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。 ◆本書の学習内容◆ 　本書では『基礎導入編』および『基礎完成編』で学習してきた内容をもとに、主に税理士試験に毎年出題されている特殊論点を学習していきます。 　各Sectionでは『計算』『理論』と見出しをつけており、本試験対策として同書および別冊の『税理士試験問題集消費税法3応用編【2024年度版】』『税理士試験理論集消費税法【2024年度版】』がリンクするように構成しております。 　詳細は本書前付『学習アドバイス』をご参照いただき、一緒に学習を進めていきましょう！ ◆旧版（2023年度版）からの改訂について◆ 　本書は2023年10月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。 　2024年度の税理士試験（消費税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。

3,630円

税理士試験教科書消費税法3応用編【2024年度版】…

４０年を超える右山研究グループの毎月の研究成果を集約した実務指南書の待望の年度版！！

2,640円

ケーススタディ税理士実務質疑応答集　法人税務編（令和元年…

1,650円

税理士試験のための受験六法相続税法（58年版）…

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