二〇〇一年三月九日、名古屋大学大学院経済学研究科附属国際経済動態研究センターは、社団法人キタン会と共同で、シンポジウム『通貨危機後のアジア経済と改革への展望ータイ、インドネシア、韓国を中心に』を主催した。本書は、ここでの議論に基づき、アジア通貨危機の教訓と今後における改革の展望を中心テーマとして、シンポジウム報告者の論文をまとめたものである。

4,400円

通貨危機後のアジア経済と改革への展望…

本書は、中国をはじめとするアジア太平洋地域で継起しているグローバルな国際分業の変化やイノベーションの連鎖の状況を概括的に理解してもらうことを主眼としている。その上で、今後の日本、ＩＴ産業、地域経済の発展方向を念頭において、日本として、ＩＴ産業として、その生産・イノベーションシステムの改革を推進し、中国地域をはじめとする各地域として、知識経済化時代における持続的な発展戦略の構築と実施が早急に望まれていることを明らかにしている。

1,650円

中国のIT化・知識経済化とわが国地域経済…

「改革開放」以後ダイナミックに変貌する内陸部に光をあて、中国の今後を展望する。

3,740円

内陸中国の変貌

138,600円

近代日本経済人大系　第6巻　製作工業篇　上…

１９８０年代のバブル経済が崩壊してから９０年代の日本経済は「失われた１０年」ともよばれるように長期停滞の時代に陥り、２１世紀の初頭の今日にいたるまでこの経済的困難から脱却できずに苦吟している。「失われた１０年」からの脱却の道筋を明らかにするための診断は、イデオロギーのなかにではなく、現実そのもののなかに発見されなければならない。本書は、まさにそうした問題意識と方法論にもとづいて組織された研究プロジェクトの作品である。

6,285円

日本産業再構築の戦略…

グローバル化という用語は、その定着にもかかわらず、非常に多義的に用いられ、表面的であり主観的であるが故にそのような結論が導かれている。したがって、我々が今日の諸問題の原因は何かという根本的な問題に対する答えを求める上で、グローバル化の用語問題を改めて根本から批判的に検討することが必要な状況にあることが、ますます明確になってきたのである。本書では、労働市場研究の領域のみでは果たせないグローバル化の全体像に迫る。

4,180円

グロ-バル化とドイツ経済・社会システムの新展開…

本書は、農業、商業、工業、都市を分析対象に、重要性を増している経済活動の立地を理論的な立場から分析するものである。

2,640円

空間経済学の基礎理論…

「満洲国」とは何であったのかー経済の軌跡が示す新たな全体像。国際商品たる大豆から鉱工業にいたる満洲国生産力を、マクロデータを駆使して復元、建国前夜から未解明であった１９４０年代までの満洲国経済を輪郭あざやかに描き出した労作。

6,050円

「満洲国」経済史研究…

4,180円

東アジアの現状と展望…

3,520円

東アジアの国家と社会…

『レーニンの農業理論』で、宇野経済学に画期的インパクトを与え、戦間期の世界大恐慌発現のメカニズムを説き明かした渡邉寛・東北大学名誉教授の学説にモチベーションを与えられ、構想された、気鋭の研究者たちによる現代資本主義の理論的考察と分析。

3,080円

現代の資本主義を読む…

本書は地方の姿を追い求め、たとえ小さい地域といえども積極的で果敢に挑戦している姿を書いたものである。

2,200円

国際化と地域

本書は、経済立地や人口・資源などに関する基礎的な部分、交通・工業・商業・サービスなどの空間的展開に関する部分、経済の発展・国際化と地域の構造的再編に関する部分、の以上３つから成り立っているものである。

3,740円

都市経済地理学

2,750円

東アジア地中海の時代…

2,640円

地域金融システムの危機と中小企業金融…

少子・高齢化という社会変動の帰結として、二〇〇六年、日本は人口減少社会に突入する。人口が減れば、消費が減り、ＧＤＰもマイナス成長となり、社会保障経費の増大などの問題に対応できなくなる。政府のスリム化を目指した構造改革の理由も本来ここにあった。高度成長を前提とした国の社会制度を改めない限り問題は解決しないからだ。税収増を見込めない以上、財政再建が急務の課題となる。人口減少時代にふさわしい社会や経済のシステム作りのための政策形成が、今まさに求められている。本書は、財政再建、年金改革、道路や郵政の民営化、地方分権など喫緊の政策課題に真正面から取り組み、大胆かつ具体的な政策提言を行う。

2,640円

人口減少時代の政策科学…

社会主義市場経済という独自の市場化による経済発展を続ける中国の中で、大衆消費社会の形成過程の特徴を把握し、欧米や日本との相違点・類似点を明らかにするとともに、中国の都市間差異を解明する。前例のないアンケート調査にもとづく消費者の意識・行動の実証分析と先進国との国際比較による今後訪れるであろう中国の「歴史上最大の消費革命」を見据えた重要な研究。

4,950円

中国の大衆消費社会

アメリカ経済は一見理解しやすいように考えられているが、実際には日本やヨーロッパとの間に埋めがたい認識ギャップが存在し、そのため理解しきれないことがある。経済活動の背景をなす生活観・歴史観・文化観を明らかにしながら日本やヨーロッパとは異なる経済構造や成長のしくみについて「アメリカ人」が日本語で書いた新しいアメリカ経済論。

3,300円

アメリカの経済社会構造…

イギリスの「ものづくり」は復活したか。主要な産業を徹底分析。なぜある産業は衰退し他の産業は健全なのか歴史的に解明するとともに、イギリス経済が帝国からヨーロッパ域内貿易の重視へと転換することで再生したとして、経済没落説に挑戦。日本経済の今後を考える上でも示唆に富む。

7,150円

帝国からヨーロッパへ…

本書は、実践的な経済の理解をめざし、新聞の経済欄に頻繁に登場するような６つのテーマで章立てされている。各章では、テーマに関連した経済記事が項目ごとに一つずつ設定され、その内容の理解に必要な経済知識の説明と、その記事の背景およびそのポイントの解説が施されている。また、随所にコラムを設け、テーマ関連の話題や補足的知識がまとめてある。

2,200円

日本経済を読む

日本経済の抱える問題を長期的視野で分析。世界経済、人口、マクロ経済、財政、海外生産と貿易、産業構造、地域経済、エネルギーを大胆に予測。持続的成長のための提言。

1,980円

日本経済破綻か成長か…

アジア文明は近代にどのように敗北してきたかを冷静に見据え、そこからの復権の途を地方の動きに見出す。「アジアの復権」の中心的課題は、生活の再建にある。混迷の時代にこれからの日本の進路を提示する『希望の書』。

1,938円

アジアの復権

経済官僚として３５年間、政策の企画・立案と実施に携わってきた著者が、長引く不況の構造分析と日本の経済政策のあり方を説く。

3,740円

ミレニアム・デフレ不況の構造…

本書は、９０年代半ば頃の中国の地域格差の実態および改革開放政策が産業ないし地域経済に与えた影響を数量的に検証している。

5,170円

中国経済改革と地域格差…

新世代を代表する歴史家が、最新の研究成果をもとに国家の活動に焦点をおいて首都交通、公企業、戦時期の対独協力、戦間期の通貨・金融を論じたユニークな２０世紀仏資本主義論。

2,750円

20世紀フランス資本主義史論…

１９７８年の改革開放以来、急成長を遂げる中国は、東アジア経済はもとより、世界経済のなかでも重要な役割を担う存在となっている。好むと好まざるとにかかわらず、いまや中国を抜きにして世界経済のゆくえを語ることはできない。ところが、１２億人を超える人口を擁し、発展段階の異なる多数の地域からなる中国を丸ごと理解することはとても難しい。中国の全体イメージができあがって初めて、その一部も理解できるようになるからである。本書は、「現代のなかの歴史」、「多様性のなかの発展」、「世界のなかの中国」をキーワードとして、中国経済の実情を複眼的視点から分析する。中国を丸ごと理解することは容易ではないが、多くの情報があふれる今日こそ、複眼で中国を見る重要性がますます高まっている。

3,520円

中国経済論

２００２年に通貨統合を完成させたＥＵ（欧州連合）は、２００４年５月の拡大で、これまでの１５カ国から一挙に１０カ国の新たな加盟国を迎える。これら新加盟国は、いずれも人口が多く、所得水準は低く、市場経済の経験は十分とはいえない。今回の拡大により、ヨーロッパに約１０兆ドルのＧＤＰ、およそ４．５億人の人口を有する巨大なＥＵ経済圏が成立することになる。このようなＥＵは、ヨーロッパ経済のみならず世界経済にいかなる影響を及ぼすのか。あるいは、こうしたＥＵ統合をもたらせた要因は何なのか。世界経済を席巻しているグローバリゼーションといかなる関係を有するのか。本書は、このように刻々と動きつつあるヨーロッパ経済を様々な角度から分析することによって、今後の世界経済さらには日本経済の行方を占うことを目的としている。

3,520円

ヨ-ロッパ経済論

日本経済は９０年代から続いている長期低迷から脱却できずに、その出口を模索している。地価の下落が続き、銀行には不良債権という重荷がのしかかったままである。物価の下落にも歯止めがかかっていない。政府もゼロ金利政策や度重なる財政出動によってこのような状態からの脱却を試みてきた。しかし「資産デフレ」を克服するまでには至っていない。なぜ、このようなスランプが１０年以上の長期にわたって続いているのだろう。本書の主眼は、この点の解明にある。９０年代以降、日々の経済活動とそれを支える諸制度は、どのような特徴を有し、どのように変化していったのか、それを戦後の日本経済の歴史の流れのなかで多面的にとらえることによって、長期低迷のメカニズムが浮かび上がってくる。

3,520円

日本経済論

かつて、ラテンアメリカ諸国は、政府主導の開発政策によって対外債務危機と超インフレがもたらされ、深刻な経済状況に陥っていた。しかし、グローバリゼーションの進展とともに１９８０年代後半より新経済自由主義に基づく改革を進め、今日ではメキシコ、ブラジル、アルゼンチンなどの諸国が「エマージング・マーケット」として世界の注目を浴びている。だが、急激な経済自由化は、経済のダイナミズムを回復したものの、失業・所得分配の悪化、金融システム不安、通貨危機などの問題を生じさせている。グローバリゼーションの進展のなかで、ラテンアメリカ諸国が克服しなければならない課題はあまりに多い。本書は、現代のラテンアメリカ諸国が直面する諸問題を体系的に議論するものであり、ラテンアメリカ経済を学ぶうえで必須のテキストである。

3,520円

ラテンアメリカ経済論…

本書では、改革開放路線が確立される直前の状況回顧から着手し、中国指導部が改革開放を決断し、市場経済導入を決意した当時の政治的・経済的・社会的背景を対象に、時系列に沿って回顧し検証する。

2,200円

現代中国の経済

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